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2017年4月10日15時49分

2019ラグビーワールドカップ日本大会に向け、旅行会社JTBがスポーツホスピタリティ事業を開始

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JTB代表取締役社長の髙橋氏。スポーツホスピタリティ事業の可能性を感じ、日本でも展開していく
大手旅行会社のJTBが新たに「スポーツホスピタリティ事業」をスタートさせた。

これは、2019年のラグビーワールドカップ日本大会を見据えた取り組みで、スタジアムを訪れる観戦者に、専用の個室などでの飲食、エンターテインメント、ギフトなどをチケットとともに有料で提供していく予定だ。

JTBは、2012年ロンドン五輪で公式ホスピタリティプログラムの開発と販売・運営、そして2015年のラグビーワールドカップロンドン大会のホスピタリティチケットを販売するなどの実績を持つ、英国のSports Travel & Hospitality Group(STHグループ)と提携。2017年2月には、日本で「STH JAPAN」が設立。ここを通じて、独占的に企画・販売し、5万人程度の取り扱いを目標に進めていく。JTB代表取締役社長の髙橋広行氏は、

「輝かしい実績を持つSTHグループをパートナーにできたことは、このビジネスを成功させる上で大きな意義があります。『スポーツホスピタリティ』は、欧米で欠かせない観戦スタイルとして定着していますが、日本ではまだまだ馴染みがありません。JTBが培ってきた知見を活用し、日本市場にもスポーツホスピタリティを浸透させていきます」

と力強く話した。
STH JAPAN会長に就任したクリス・ジョン氏。日本の「おもてなし」を取り入れ、より質の高いサービスを提供したいと話した
また、STH JAPAN会長に就任したクリス・ジョン氏は、

「JTBとSTHグループが“最高レベルのホスピタリティを届ける会社を作りたい”という同じビジョンを持っていることが分かり、今回一緒に協力し仕事していくことになりました、それは本当に光栄なことです。日本の食やカスタマーサービスは、世界で最高クラス。この高いレベルのサービスとSTH JAPANの事業を組み合わせ取り入れていければ、より良い大会になることは間違いありません」

ラグビーワールドカップは、44日間にわたり全国各地で48試合を開催。日本大会については、日本人に加え、約45万人の訪日外国人旅行者の観戦が予想される。スポーツホスピタリティに馴染みのある外国人への販売を主に考えており、さらに地方で試合のスポンサーを務める国内企業や、その他のラグビーへの関心度の高い国内外の企業などを主なターゲットとして設定している。

スポーツ庁は、スポーツ産業市場の規模を2025年まで15.2兆円に拡大するという目標を掲げている。その中でも一番大きな市場になると見込んでいるのが『周辺産業』。これは、スポーツ資源を国内外に発信し、スポーツツーリズムを推進するというもの。

2019年のラグビーワールドカップ、2020年の東京五輪・パラリンピックと大きな国際大会が目白押しの日本において『スポーツ×観光』や『スポーツ×ホスピタリティ』は、新たな市場拡大となる事業。今回の動きのように様々な分野と協力し、スポーツ界がさらに盛り上がっていけば、目標とする15兆円超えも可能になるだろう。
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