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2016年9月23日18時22分

バレーボールの未来はどこに向かうのか? 2018年秋の開幕を目指す「スーパーリーグ」構想を発表

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スーパーリーグ構想について話した嶋岡健治会長(写真左)と佐藤直司副会長(写真右)
V・プレミアリーグなどを主催する日本バレーボールリーグ機構(Vリーグ機構)は、新たに「スーパーリーグ」を2018年秋にスタートさせる構想を発表した。

同機構の嶋岡健治会長は、国際競技力の低下や減少する競技人口などの現状を挙げ「バレーボールの魅力を再構築し、状況を変えていかなければ未来は開けない」と力強く話した。

さて、この「スーパーリーグ」一体どのようなものなのか?

現行リーグからの1番の変更点は、チームを運営する会社の「プロ化」だ。現在は、大部分が企業による実業団チームで構成。しかし、新リーグ参入のためには、運営母体がバレーボール事業のために独立した法人となることが必要で、小学生世代から高校生世代を対象とするユースチームを保有する義務も付けられる。

「企業主体となっている部活のような形から脱却して、地域を巻き込み、これまでと違うものにしていきたい」(嶋岡会長)

試合もセントラル方式(※4~6チームを1つの会場に集めて試合を行う)から、ホーム&アウェイ方式に変更。現在のプレミアリーグでは、年間で数試合しかホーム戦がない。ホーム戦を多くできることで、地域に根付いたチーム作りをしていき、新たなファンを獲得。開催地のバレー協会に与えられてきた興行権を、各チームが持って試合を主催し入場料収入などを得て、各チームが経営を行う。

また、各チームの監督についてはプロ契約に限るが、選手の雇用形態は現行と変わらず、社員契約も認める。では、なぜ選手はプロ契約という形態をとらなかったのだろうか。嶋岡会長は、

「1番のポイントは、バレーボール選手の競技人生が短いことです。昔よりは伸びていますが、30歳程度で引退する人がほとんどです。現役の間に、きちんと将来生活していけるだけの収入が得られるのか?という不安を選手は抱えると思います。また、サッカーのように、大きなスタジアムで開催できる競技ではないので、入場料の収入だけで、全ての選手をまかなっていくことは難しい」

競技人生の短さ、そしてサッカーJリーグのような規模で展開できないことから、選手をプロにしないと話した。
スーパーリーグが創設されるか否かは
11月30日に決まる
参入意向表明チームを2016年11月30日(水)まで募り、6チーム以上の場合に発足する。また、10チームに達した場合には東西カンファレンス制にする運びだ。しかし、満たさなければ、「スーパーリーグ」の創設は見送られる。

過去、不況や日本代表の低迷などから撤退する企業が相次ぐなど、企業の協力を得られず、1996年にはVリーグのプロ化の凍結を決めたこともあり、今回は嶋岡会長を筆頭に、同機構は並々ならぬ決意で改革に挑む姿勢だ。

ただし、V・プレミアリーグや2部に相当するV・チャレンジリーグは存続するため、参戦しないチームも当然あるはず。そうなれば、強豪チーム同士の対戦も見られなくなる可能性もあり、ファンの楽しみは一つ減ってしまうというデメリットもある。

果たして何チームが参入を表明するのか。国内リーグ発足50年の節目、バレーボール界が大きな転機を迎えている。

取材・文/太田弘樹
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